Sep 12-13, 2009 [Clipping News]
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1．新型インフル、検査キット足りない 「心配受診」増加で
2．新型インフル、感染拡大防止には早めの学校閉鎖が有効＝ＷＨＯ
3．新型インフルエンザ：重症者対応進まず 「医療機関に依頼」２０道県
4．【新型インフル】短時間で子供が呼吸困難に 特異な症例相次ぐ
5．新型インフルワクチン「成人は１回で十分」 米厚生省
6．川崎病が拡大、４年連続１万人超 自治医大が全国調査
7．新型インフルエンザA/H1N1 マクロライドが重症化を防ぐ可能性
8．豚インフルエンザによる小児死亡例に関する新たな詳細情報
9．新たにてんかんと診断される小児には肥満や過体重が多い
10．新型インフルエンザに関する報道発表資料
11．プレスリリース
1) ノバルティス、「フルバスタチン徐放製剤」が血管手術を受ける患者の術後心疾患転帰を改善
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1．新型インフル、検査キット足りない 「心配受診」増加で
朝日新聞社2009年9月13日
新型の豚インフルエンザの流行のピークが近づくにつれ、医療機関で受診する患者が増え、感染したかどうかを診断する簡易検査キットが各地で不足し始めている。念のために早めの検査を希望する「心配患者」が増えていることも一因だ。残り少なくなったキットを有効に利用しようと、疑いの低い段階では使わず「節約」に努める医療機関も目立ち始めた。
医薬品卸会社「東邦薬品」（東京）によると、キットは８月中旬から品薄状態が続いている。８月の販売実績（金額）は前年同月の約１２０倍。取引先のほとんどで製造が追いつかず、注文の一部しか対応できない状態だ。キットを生産している検査薬メーカー、ミズホメディー（佐賀県）の場合、フル稼働で３倍近い増産を続けているが注文に追いつかないという。
厚生労働省によると、キットを製造・輸入する国内メーカーは１５社。同省が８月、輸入分を含む来年３月までの生産見通しについて業界から聞き取ったところ、昨年同時期の２・２倍の２８００万回分だった。発症者は国民の２割、約２５００万人と推計されているが、その２～３倍の受診者を予測する見方もあり、今後、各地でキットが不足する可能性が高い。
兵庫県尼崎市の長尾クリニックでは、５月末に地元で流行した際にもキットの在庫が底をつきかけたことがある。長尾和宏院長（５１）は「備蓄したいが、大量に在庫を抱えるのは道義的にも抵抗がある」と悩ましげだ。
本来、治療薬を処方するのにキットによる検査は必ずしも必要ではない。医師の診断だけで処方は可能だ。しかし、医療機関には平熱でも心配して「検査してほしい」と来る人や、出社するのに「陰性」の証明が必要だと訴えて検査を求める人が目立つという。
こうした事態を受け、医師らは現場で工夫を始めている。発症初期では陽性と出にくいため当日は帰宅させ、翌日も高熱やせきが続くなら再度訪れるよう指示。感染の疑いが強い濃厚接触者には「検査をせずにタミフルを処方する」と話す医師も。
長尾院長は「キットは診断の目安のひとつに過ぎない」と、キットを絶対視する風潮に警鐘を鳴らす。キットの判定をあてにしすぎると必要な治療が遅れてしまう心配もある。
厚労省新型インフルエンザ対策推進本部医療班は「診断は患者の症状や感染者との接触歴などから総合的にできる。キットはあくまで補助的なもの。ただ、より的確な診断には役立つので供給態勢を維持していきたい」と話す。
〈簡易検査キット〉 鼻やのどから綿棒などで検体をとり、インフルエンザのＡ型かＢ型かを判別する。Ａ型の場合は新型、季節性のソ連型、香港型のいずれかの可能性があるが、この時期はほとんどが新型とされる。仮に「陰性」と出ても感染の可能性は完全には否定できない。厚労省は今年５月、製造・輸入メーカーに増産を要請したが、有効期限が半年や１年と短いことから在庫を抱えづらい事情がある。
2．新型インフル、感染拡大防止には早めの学校閉鎖が有効＝ＷＨＯ
Reuters2009年9月13日
世界保健機関（ＷＨＯ）は１１日、新型インフルエンザ（Ｈ１Ｎ１型）の感染拡大の初期段階で学校閉鎖に踏み切ることで、感染のスピードが抑制され、薬の在庫を確保する時間を稼げるとの見方を示した。
これまでニューヨークやそのほかの場所で、学校の教室が新型インフルエンザの感染拡大の場となった。北半球では新学期が始まって各学校に学生が戻ってきており、感染リスクの軽減が課題となっている。
ＷＨＯは、段階的に対処することで感染の広がりを抑えることができると指摘。「人口の１％が体調を崩す以前の感染が広がり始めた初期段階に学校を閉鎖した場合」に、その効果が最も大きいという。また学校閉鎖によって感染拡大のピーク時の医療需要を推定で３０─５０％縮小できるとみている。
ＷＨＯが前週発表したデータによると、４月に北米で感染が確認されて以来、新型インフルエンザウイルスによって世界中で少なくとも３２０５人が死亡した。
3．新型インフルエンザ：重症者対応進まず 「医療機関に依頼」２０道県
毎日新聞社2009年9月13日
新型インフルエンザで重症化しやすい透析患者や妊婦、小児らについて、専門治療ができる医療機関に協力を依頼している都道府県は半数に満たないことが、厚生労働省の調査で分かった。こうした医療機関に設備購入補助などの支援をしている都道府県は約３分の１にとどまり、厚労省は国の補助制度の活用を呼び掛けている。
厚労省は先月、都道府県に対し、専門医療機関の状況把握と協力依頼を要請。４日までに対応状況の報告を求めていた。
透析患者や妊婦、小児らに新型インフルエンザ感染者が出た場合、専門治療が可能な医療機関を把握し協力要請しているかを聞いたところ「既にしている」とした自治体は２０～２１道県。人工呼吸器の購入や施設改修への補助、患者向けリーフレット配布などの支援策を取っていたのは１５～１７道府県。２７都県は何の支援策もしていなかった。
人工呼吸器などの整備や、待合室の院内感染防止用の間仕切り設置などは、９月から一般の病院や診療所でも国の補助制度の対象になった。厚労省の担当者は「対策が済んでいる都道府県は少ないが、今後、医療体制の確保が進むと考えている」と話している。
4．【新型インフル】短時間で子供が呼吸困難に 特異な症例相次ぐ
産経新聞社2009年9月13日
新型インフルエンザに感染した子供の呼吸状態が短時間で急激に悪化する症例が相次いでいる。持病のない健康な子供でも、高熱が出てから数時間後に呼吸困難に陥った例もあり、小学生の患者に多くみられる。季節性インフルにはみられない新型特有の症状として、医療機関が警戒を強めている。
元気だったのに…
「朝になっても、熱が下がらないんですが…」
８月上旬の朝。小学４年の男児が、母親に連れられて東京都文京区の診療所「森こどもクリニック」を受診した。
男児は前日夕方、３９．７度の発熱で同クリニックを受診。子供が高熱を出すことはよくある。森蘭子院長は解熱剤を処方し、男児は一度、帰宅したが、高熱が治まらないという。
男児は待合室で比較的元気だったが、新型感染が疑われたため、別室で診察を待っていた約３０分の間に容体が急変した。森院長が別室に入ると、男児の顔は真っ青で、話ができない状態。重度の呼吸困難を起こしていた。隣にいた母親は男児の弟と絵本を読んでおり、変化に気付かなかった。
男児の急変に驚いた母親は「朝は元気だったのに…」と声を詰まらせた。森院長は「３０分であそこまで容体が変わった例を季節性インフルで見たことがない」と説明する。
男児は総合病院に搬送され、回復した。森院長は「もし、容体急変に気付くのが遅れていたら、最悪の事態を招いていた可能性もあった」と振り返る。
新型インフルが拡大を続けた今月上旬、森院長は都内で開かれた小児科医の勉強会で男児の症例を報告した。すると、同席した小児科医のうち３人が同じような症例を経験していたことが分かったという。
小学生に集中？
東京都府中市の都立府中病院でも同様の症例が出ている。
同病院では７月下旬以降、新型と診断された子供のうち、呼吸状態が２４時間以内に悪化して入院した子供が８人に上った。季節性では乳幼児が重症化するケースが多いが、患者の年齢は３～１３歳で半分以上が小学生だった。
同病院小児科の寺川敏郎医長は、「長く医師をやっているが初めての経験。重症化する子供が小学生に集中している理由も分からない」と話す。
入院した子供のうち４人にぜんそくの持病があったものの、ほかの子供にはなかった。
目を離すな
子供が新型に感染した場合、保護者は何に注意すればいいのか。
日本小児科学会会長で横浜市立大小児科の横田俊平教授によると、呼吸状態が悪化している子供には、問いかけに答えることができない▽呼吸が異常に速い▽鼻がビクビクする－といった症状が出るという。
「子供のインフルといえば脳症が心配されてきた。しかし、新型では呼吸状態が急激に悪化する子供もみられる」と横田教授。「季節性、新型を問わず、子供がインフルにかかったら保護者は目を離さないことが重要だ。高熱だけなら慌てる必要はないが、呼吸の状態が悪い場合には医療機関を受診してほしい」と呼びかけている。
5．新型インフルワクチン「成人は１回で十分」 米厚生省
朝日新聞社2009年9月12日
米厚生省のセベリウス長官は１１日の会見で、新型の豚インフルエンザのワクチンのこれまでの臨床試験（治験）の結果、大半の健康な成人には１回接種で十分な免疫が得られている、と発表した。米国で１０月中旬に始まる見通しのワクチン接種は、成人へは１回になる可能性が高くなった。
１８～６４歳の成人と６５歳以上の高齢者の治験は、８月７日に始まった。今回は途中経過だが長官は「とても重要なニュースだ」と述べた。
会見に同席した米国立保健研究所（ＮＩＨ）のアンソニー・ファウチ博士によると、治験は、協力者を二つのグループに分けて行われ、片方には１回分のワクチンを、もう片方には２回分を接種した。このワクチンには免疫補助剤は加えられていない。
検査の結果、健康な成人の８割以上で、１回接種でも８～１０日間で十分な免疫が得られ、重い副作用の報告もないという。ただ高齢者の免疫はやや弱かった。子どもや妊婦に対する治験は遅れて始まっており、結果はまだ出ていない。
ワクチンの接種回数は、限られたワクチンを使って接種できる人数に影響するため、「第２波」が近づくなか、各国の保健当局にとって大きな検討課題になっている。米政府はメーカー５社から年内に約２億回分のワクチンを調達する予定だが、１回接種か２回接種にするかは、「治験の結果次第」としてきた。
１０日発行の米医学誌ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシンにも、オーストラリアで行われた免疫補助剤入りのワクチンによる成人の治験で、１回接種で十分な免疫が得られたとの論文が発表されている。日本は今のところ、２回接種を前提に計画を進めている。日本が緊急輸入で確保しようとしているワクチンの一部は米国の治験でも使われているが、今回の途中経過の分には含まれていない。
6．川崎病が拡大、４年連続１万人超 自治医大が全国調査
共同通信社2009年9月12日
主に乳幼児がかかる原因不明の「川崎病」の年間患者の発生率が２００７年と０８年の２年連続で過去の流行を上回るペースで増大、患者数も増えていることが中村好一・自治医大教授（公衆衛生学）らの全国調査で１２日までに明らかになった。
川崎病の年間患者発生数は１９９０年代半ば以降、増え続けており、４年連続で１万人を超えた。中村教授は「日本全国で増えていることは間違いない」と話している。
川崎病は主に４歳以下の乳幼児がかかり、高熱や発疹といった症状が出る。心臓の血管にこぶが残ったり、まれに死亡したりすることもある。原因は分かっていない。
中村教授らは今年初め、全国の小児科のある病院計２１０２施設に、０７年と０８年に川崎病と診断された患者について尋ねる調査票を送付。約７３％に当たる１５４０施設から回答を得た。
患者発生数は０７年が１万１５８１人、０８年が１万１７５６人で、１万人を超えたのは４年連続。全国調査が始まった１９７０年以降、全国規模で流行した８２年の１万５５１９人、８６年の１万２８４７人に次ぐ数字だ。
４歳以下の１０万人当たりの患者発生率は、０７年が２１５・３、０８年が２１８・６と、過去最大だった８２年の１９６・１を上回った。
心臓に後遺症が出る割合は０７～０８年で３・２％と、０５～０６年の前回調査時の３・８％より減った。しかし後遺症のうち、心臓の冠動脈に大きなこぶができ、血栓ができる恐れのある「巨大冠動脈瘤」の割合は０・２５％とほぼ横ばいだった。死亡例は２年間で６人だった。
7．新型インフルエンザA/H1N1 マクロライドが重症化を防ぐ可能性
日経メディカル2009年9月13日
宿主の過剰な免疫反応による組織障害を抑制
わが国でも新型インフルエンザ感染による重症例が相次いでいるが、九州保健福祉大学薬学部感染症治療学教授の佐藤圭創氏は、その重症化を防ぐ手段として、マクロライド系抗生物質の投与が有効である可能性が高いことを、9月8日に都内で行われたプレス向け勉強会で明らかにした。
インフルエンザの病態は、（1）インフルエンザウイルスによるもの、（2）細菌性肺炎などの2次感染によるもの、（3）感染により引き起こされる宿主の過剰な免疫反応によるもの──の三つの因子から形成されている。佐藤氏は、「中でも宿主の過剰な免疫反応が重症化に最も関与しており、これをいかに制御するかが重要だ」と語った。
図1 マウスインフルエンザ肺炎モデルでの経過（佐藤圭創ら、日本胸部臨床 2003；62：812-8.）
佐藤氏らのこれまでの研究で、マウスインフルエンザウイルス肺炎モデルにおいて、ウイルス量は第4病日でピークを迎え、第10病日には消失していくのに対し、肺炎はウイルスが減少しても増悪し、その後死亡率も上昇していくことが判明した（図1）1）。さらに肺炎像、死亡率の動きと、フリーラジカルの生成がよく相関していた。
そこで佐藤氏らは、過剰な免疫反応に伴い生成されるフリーラジカルを抑制することが重症化の治療に結びつくのではないかと考え、同様のマウスモデルでスーパーオキサイド生成系と一酸化窒素（NO）生成系をフリーラジカル消去剤で抑制したところ、マウスの死亡率が改善した。この結果、インフルエンザの重症化に対しては、抗ウイルス療法でなく、過剰な免疫を抑制することで治療できる可能性が示唆された。
臨床において過剰な免疫を抑制する手段として佐藤氏が注目したのが、エリスロマイシンやクラリスロマイシンなどの14員環マクロライド系抗生物質だ。近年、抗菌活性だけでなく、サイトカイン生成阻害による免疫修飾作用、クロールチャネル阻害による気道分泌抑制作用、バイオフィルム形成阻害作用などが報告されており、びまん性汎細気管支炎（DPB）など慢性気道感染症の患者に少量長期投与すると、予後が大きく改善することが示されている。
実際、マクロライドを少量長期投与している患者では、インフルエンザに罹患しにくく、罹っても重症化しにくい傾向があるという。そこで、マウスインフルエンザウイルス肺炎モデルにマクロライドを投与してみると、マウスの生存率が有意に改善した。そのメカニズムを検討したところ、フリーラジカルを誘導するインターフェロン（IFN）-γの生成がマクロライド投与により抑制され、フリーラジカルの一種であるNOの生成やキサンチンオキシダーゼ（XO）活性（O2・-生成系）も減少することが確認された。
図2 クラリスロマイシン（CAM）少量長期投与によるIFN-γ濃度、キサンチンオキシダーゼ活性（佐藤圭創ら、日本胸部臨床 2008；67：606-12.）
さらに、佐藤氏らはインフルエンザ感染患者で検討を行った。クラリスロマイシンを少量長期投与している慢性気道感染症患者と非投与患者がインフルエンザに感染したときの血清を採取し、IFN-γ濃度やNO代謝産物濃度、XO活性を比較した結果、クラリスロマイシン投与群においてIFN-γ濃度とXO活性が有意に低下し（図2）2）、NO代謝産物も改善傾向を認めた。また、オセルタミビル、ザナミビルといった抗インフルエンザウイルス薬とクラリスロマイシンを同時に併用した場合にも、クラリスロマイシン併用群では抗インフルエンザ薬単独群に比べて同様の効果が認められた。
インフルエンザ感染におけるマクロライドの臨床効果については、佐藤氏らの研究のほかに、発熱抑制効果3）、肺炎抑制効果4）、咳の減少効果5）なども報告されている。また、インフルエンザ感染早期にはインターロイキン（IL）-12やIFN-γの生成亢進による抗ウイルス効果を認めたとの報告もある6）。
「インフルエンザ感染早期にはウイルス感染が発症しないようにIL-12やIFN-γを上げ、感染後期には、逆にIFN-γなどの過剰産生を抑えてフリーラジカルによる組織障害を抑制するなど、人間の免疫反応を正常化するのがマクロライドの作用だと考えられる。今後はマクロライドの作用機序や臨床効果をさらに追究して、より効果の高いマクロライド系誘導体などの創薬につなげていきたい」と佐藤氏は話した。
［参考文献］
1）日本胸部臨床 2003；62：812-8.
2）日本胸部臨床 2008；67：606-12.
3）日本胸部臨床 2003；62：819-27.
4）日本胸部臨床 2003；62：829-35.
5）Jpn. J Antibiot.2006；59：49-53.
6）Jpn. J Antibiot.2003；56：68-71.
8．豚インフルエンザによる小児死亡例に関する新たな詳細情報
WebMD2009年9月11日
今年8月までに豚インフルエンザH1N1により死亡した小児36例の3分の1には、基礎疾患がなかったことがCDCにより報告されている。
豚インフルエンザにより死亡したこと以外は健康であった小児のうち4例は、年齢が2歳以下であった。5歳以下の小児、とりわけ2歳以下の小児は、豚インフルエンザH1N1に感染すると重症化するリスクが特に高い。
しかし、それまで健康であった小児のうち8例は6歳以上であった。検査を受けた6例全例がブドウ球菌またはレンサ球菌の感染により死亡した。これは、回復しつつあるようにみえる小児が悪化した場合は慎重に対処するようにとの保護者や医師への警告である。
死亡した小児の大部分には基礎疾患があった。意外にも92%という大部分の小児が、脳性麻痺、筋ジストロフィー、てんかんといった神経学的疾患に起因する発育遅延を有していた。
「今回の研究で重要なことは、幼児、特に基礎疾患を有する幼児に発熱が認められた場合は、速やかに治療を行う必要があるということと、ワクチン接種の準備が整ったら、こうした幼児を最優先とすべきということである」と、CDC重役のThomas Frieden, MDは本日の記者会見で述べた。
本日発行されたCDCの報告書『Morbidity and Mortality Weekly Report』には、米国で発生した18歳以下の青少年における最初の36件の死亡例が詳述されている。
豚インフルエンザにより死亡した最初の36例の青少年の特徴は以下のとおりであった。
・年齢は2カ月-17歳、年齢中央値は9歳。
・男女比は半々。
・健康であった6歳以上の小児8例のうち2例は肥満であった。
・罹病期間は1-28日間、罹病期間中央値は6日間。
・推奨されている発症48時間以内に抗ウイルス薬の投与を受けた小児は4例のみ。
・検査を受けた小児23例中3例がMRSA（多剤耐性ブドウ球菌）に感染していた。
Frieden氏は、季節性インフルエンザと豚インフルエンザにおける小児の致死率は同程度であると述べ、小児に季節性インフルエンザのワクチン接種を行うことの重要性を強調した。
Frieden氏はまた、10月中旬に豚インフルエンザH1N1ワクチンを利用できるようになるまで、さらにはワクチンにより豚インフルエンザに対する免疫が生じるまで、保護者は子どもが病気になったら家庭で看護し、どの子にも頻回の手洗いと咳/くしゃみエチケットの遵守を指導して、インフルエンザの流行抑制に努めるべきであると述べている。
Frieden氏は、CDCが諸州に対してワクチンの計画・接種費用として15億ドルを用意していることも公表した。この予算の使途は州次第であると同氏は述べている。一部の州は公衆衛生診療所を設立する予定であるが、ワクチンを供給する民間企業との提携を予定している州もある。
ワクチンは無料となる予定であり、公衆衛生診療所では無料で接種することになっている。民間の診療所では、実際にはワクチン接種に料金が課されるものと思われるが、医療保険者によればこの費用は保険でカバーされる予定である。
9．新たにてんかんと診断される小児には肥満や過体重が多い
Medscape Medical News2009年9月11日
新たにてんかんと診断される小児の約40%が肥満または過体重であり、この割合は正規分布集団の2倍以上であることが新しい研究で指摘されている。
医師は、若年てんかん患者（特に思春期の患者）におけるこの状態の併発に注意し、しかるべき抗てんかん薬を選択し、肥満防止法を導入すべきである。
本報告は、シンシナティ小児病院医療センター（オハイオ州）小児科・神経科教授であるTracy A. Glauser, MDを筆頭著者とするもので、『Neurology』9月1日号に発表されている。
本研究は年齢2-18歳で、最近てんかんと診断されたが、未治療でシンシナティ小児病院医療センターの発作クリニックを受診した小児251例を対象とし、2003年7月7日～2006年10月30日に実施された。
研究者らは、この集団と、公表されている国家的基準（米国疾病予防管理センターの発育曲線）および地域の健康な対照群の肥満率を比較した。
健康対照群は、人種、民族、性別、社会経済的状況に関して地域を代表する標本であるChildren's Genomic Control Cohort initiativeの被験者597例からなった。対照群の患者は登録時の発育・発達が正常であった。
てんかんの種類
研究者らは、てんかん群の発作／てんかんの種類（International League Against Epilepsy's Classification for Seizure, Epilepsies, and Epilepsy Syndromesに従った分類）、てんかんの病因、興奮剤の使用、保険加入状況に関する情報を評価した。
大部分のてんかん患者は、部分開始発作（59.8%）および特発性てんかん（74.5%）であり、薬剤を使用していなかった（72.5%）。薬剤を使用していた患者では、8.4%が興奮剤、19.1%が他の薬剤（主に抗アレルギー薬）を使用していた。
体重の検討には、年齢調整肥満度指数（BMI） Z-スコア（肥満患者の変化の観察に有用な連続変数）およびBMIパーセンタイルが用いられた。パーセンタイルは、肥満（上位95パーセンタイル）、過体重（85-95パーセンタイル）、健康体重（10-85パーセンタイル）、低体重（10パーセンタイル未満）に分類した。
全体的には、てんかん群の38.6%が肥満（19.9%）または過体重（18.7%）であり、対照群の28.4%が肥満（13.7%）または過体重（14.7%）であった。
興奮性向精神薬を使用していた患者の約10%が肥満であり、同薬を使用していなかった患者では約20%が肥満であった。
思春期には肥満が多い
高年齢の小児（特に15歳前後）は、特に過体重になりやすい傾向があるようであった。全体的には、肥満率は思春期では27.0%、思春期前の年齢群では17.6%であった。
本研究では、保険加入状況、人種、性別と過体重または肥満との有意な関連性は認められなかった。
小児期の肥満は、公衆衛生上の重要な問題であると認識されるようになっている。国家的調査では、小児の17.1%が肥満であることが明らかになっている。肥満の青少年は、未治療のまま青年期に突入した場合、心疾患、高血圧症、2型糖尿病、他の慢性疾患のリスクが高い。
一般的に使用される抗てんかん薬（バルプロ酸、カルバマゼピン、ガバペンチン、ビガバトリン等）は体重への影響と内分泌の変化を伴うため、てんかん児の肥満は特に懸念されている。
多くの未解決の問題
米国疾病予防管理センター（ジョージア州アトランタ）のEdwin Trevathan, MD, MPHとWilliam H. Dietz MD, PhDは付随する論説において、てんかん児は薬剤開始前から肥満であったため、この試験において認められたてんかん児の高い肥満率は抗てんかん薬によるものではない可能性があると指摘している。
Trevathan博士とDietz博士は多くの未解決の問題が存在するとし、次のように記述している：「肥満に関連する代謝異常の一部が発作の素因となるか、食欲および身体活動の変化が切迫したてんかんの前兆であるか、肥満と発作の両方を助長する共通の経路が存在するか？」
患者と体重について話し合うことについて神経科医は消極的である可能性があるが、小児とその親に問題を提起することによって、体重管理への取り組みがなされる確率が高くなる。このような話し合いは、医師が患者や家族に体重の問題について話し合う許可を求めたり、「肥満」ではなく「過体重」や「高BMI」ということばを使ったりすることによってスムーズに進むかもしれない」とTrevathan博士とDietz博士は記述している
本試験の研究者の情報公開によれば、関連する金銭的関係はないという。Trevathan博士とDietz博士は米国疾病予防管理センターの正規職員である。Trevathan博士は『Neurology』、『Disability and Health Journal』、『Journal of Developmental Origins of Health and Disease』の論説委員を務める。
Neurology. 2009;73:654-655 and 658-664.
10．新型インフルエンザに関する報道発表資料
厚生労働省
◆インフルエンザ定点報告について
http://www.mhlw.go.jp/kinkyu/kenkou/influenza/houdou/2009/09/dl/infuh0911-05.pdf
◆新型インフルエンザに感染した疑いのある患者の死亡について（青森県）
http://www.mhlw.go.jp/kinkyu/kenkou/influenza/houdou/2009/09/dl/infuh0911-01.pdf
◆感染症法に基づく急性脳炎としての届出が行われた新型インフルエンザ患者について（東京都）
http://www.mhlw.go.jp/kinkyu/kenkou/influenza/houdou/2009/09/dl/infuh0911-04.pdf
◆感染症法に基づく急性脳炎としての届出が行われた新型インフルエンザ患者について（千葉県）
http://www.mhlw.go.jp/kinkyu/kenkou/influenza/houdou/2009/09/dl/infuh0911-03.pdf
11．プレスリリース
1) ノバルティス、「フルバスタチン徐放製剤」が血管手術を受ける患者の術後心疾患転帰を改善
ノバルティスの「フルバスタチン徐放製剤」
血管手術を受ける患者の術後心疾患転帰を改善
リスクの高い血管手術を予定している患者を対象とした過去最大の試験、ＤＥＣＲＥＡＳＥ ＩＩＩの結果がＮｅｗ Ｅｎｇｌａｎｄ Ｊｏｕｒｎａｌ ｏｆ Ｍｅｄｉｃｉｎｅに掲載
・ ＤＥＣＲＥＡＳＥ ＩＩＩ 試験において、「フルバスタチン徐放製剤」の周術期投与により術後心疾患合併症がプラセボに比較して約５０％減少。
・ 「フルバスタチン徐放製剤」により、コレステロール値と炎症マーカーが有意に減少。
・ ＤＥＣＲＥＡＳＥ ＩＩＩ の結果は、欧州心臓病学会（ＥＳＣ）の新周術期心臓ケアガイドラインに寄与。
２００９年９月３日、スイス・バーゼル発 ． 本日、「ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン（Ｎｅｗ Ｅｎｇｌａｎｄ Ｊｏｕｒｎａｌ ｏｆ Ｍｅｄｉｃｉｎｅ）」に掲載されたＤＥＣＲＥＡＳＥ （Ｄｕｔｃｈ Ｅｃｈｏｃａｒｄｉｏｇｒａｐｈｉｃ Ｃａｒｄｉａｃ Ｒｉｓｋ Ｅｖａｌｕａｔｉｏｎ Ａｐｐｌｙｉｎｇ Ｓｔｒｅｓｓ Ｅｃｈｏｃａｒｄｉｏｇｒａｐｈｙ） ＩＩＩ試験の結果によると、周術期にフルバスタチン徐放製剤（海外での製品名：Ｌｅｓｃｏｌ（Ｒ）ＸＬ（＊））を投与し血管手術を行った患者さんにおいて、術後３０日以内の術後心疾患の転帰がプラセボ群に比べ有意に改善したことが示されました（※１）。
エラスムスメディカルセンター（オランダ・ロッテルダム）で実施されたこの試験では、フルバスタチンを投与すると、総コレステロール値、ＬＤＬコレステロール（ＬＤＬ－Ｃ）値が有意に低下し、高感度ＣＲＰ値とインターロイキン－６濃度の低下によって反映される炎症の低下も有意に認められました（※１）。
この試験の実施者であるエラスムスメディカルセンターのドン・ポルダーマンス教授（Ｐｒｏｆｅｓｓｏｒ Ｄｏｎ Ｐｏｌｄｅｒｍａｎｓ）は次のようにコメントしています。「周術期心疾患イベントは、リスクの大きい血管手術を受ける患者さんにとって有害転帰の主要原因となるものなので、それらを減らすために一層努力する必要があります。」
「この試験は、スタチン系のフルバスタチン徐放製剤が、血管手術を受ける患者さんの術後心疾患イベントの転帰を改善するということを初めてはっきりと証明したものです。実際、ＤＥＣＲＥＡＳＥ ＩＩＩは、欧州心臓病学会の新しい“非心臓手術における術前心リスク評価と周術期における心臓管理のためのガイドライン（※２）”のリスクの高い手術を受ける患者さんに対してスタチンを周術期に投与するというクラスＩ推奨を支持する基盤となる試験です」とポルダーマンス教授は述べています。
さらに、ポルダーマンス教授は次のようにコメントしています。「ＤＥＣＲＥＡＳＥ ＩＩＩにおいて、フルバスタチン徐放製剤が心疾患の転帰を改善したことが明らかになりました。このことは、周術期におけるプラークの破裂と、それにともなう心筋梗塞を防止する可能性があることを示しており、この作用は、スタチンの脂質低下によらない作用あるいは多面的作用、および抗炎症効果により、少なくとも一部説明が可能です（※２，３）。」
ＤＥＣＲＥＡＳＥ ＩＩＩは、リスクの高い血管手術を受ける患者さんを対象として行われた過去最大の無作為化・二重盲検・プラセボ対照スタチン試験です。この試験には、腹部大動脈瘤修復、遠位大動脈腸骨動脈再建、下肢動脈再建、頸動脈血管内膜切除などの心臓以外の血管手術を予定していてスタチンによる治療経験のない患者さん４９７名が参加しました。それらの患者さんは、ベータ遮断薬の投与を受けるとともに、「フルバスタチン徐放製剤」群（１日８０ｍｇ）（ｎ＝２５０）またはプラセボ群（ｎ＝２４７）に無作為割り付けされました。治療は手術の３７日前（中央値）に開始され、術後３０日間続けられました。術後３０日以内に心筋虚血が発症したのは「フルバスタチン徐放製剤」群で２７名（１０．８％）、プラセボ群で４７名（１９．０％）で、「フルバスタチン徐放製剤」により発症リスクは４５％（ｐ＝０．０１）減少しました。さらに、心血管系の原因による死亡または非致死的心筋梗塞に関しては、「フルバスタチン徐放製剤」群で１２名（４．８％）、プラセボ群で２５名（１０．１％）と、「フルバスタチン徐放製剤」により発症リスクは５３％（ｐ＝０．０３）減少しました。有害事象に関して「フルバスタチン徐放製剤」群とプラセボ群の間に有意差はありませんでした（※１）。
欧州では、年間およそ７００万人の成人が命にかかわる非心臓の血管手術を受けますが、うち１５万人から２５万人（２．０％から３．５％）が重篤な心疾患を合併するとされています（※２）。非致死性の心臓以外の血管手術を受ける患者さんの周術期における心合併症のリスクは特に高く、心筋梗塞や心臓死の割合は５％を越えています（※２）。
（＊） 「Ｌｅｓｃｏｌ（Ｒ）ＸＬ」はフルバスタチンナトリウムの徐放製剤の海外での製品名です。日本では、フルバスタチンナトリウムの製品名は「ローコール（Ｒ）錠」で、徐放製剤は発売していません。
1．新型インフル、検査キット足りない 「心配受診」増加で
2．新型インフル、感染拡大防止には早めの学校閉鎖が有効＝ＷＨＯ
3．新型インフルエンザ：重症者対応進まず 「医療機関に依頼」２０道県
4．【新型インフル】短時間で子供が呼吸困難に 特異な症例相次ぐ
5．新型インフルワクチン「成人は１回で十分」 米厚生省
6．川崎病が拡大、４年連続１万人超 自治医大が全国調査
7．新型インフルエンザA/H1N1 マクロライドが重症化を防ぐ可能性
8．豚インフルエンザによる小児死亡例に関する新たな詳細情報
9．新たにてんかんと診断される小児には肥満や過体重が多い
10．新型インフルエンザに関する報道発表資料
11．プレスリリース
1) ノバルティス、「フルバスタチン徐放製剤」が血管手術を受ける患者の術後心疾患転帰を改善
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1．新型インフル、検査キット足りない 「心配受診」増加で
朝日新聞社2009年9月13日
新型の豚インフルエンザの流行のピークが近づくにつれ、医療機関で受診する患者が増え、感染したかどうかを診断する簡易検査キットが各地で不足し始めている。念のために早めの検査を希望する「心配患者」が増えていることも一因だ。残り少なくなったキットを有効に利用しようと、疑いの低い段階では使わず「節約」に努める医療機関も目立ち始めた。
医薬品卸会社「東邦薬品」（東京）によると、キットは８月中旬から品薄状態が続いている。８月の販売実績（金額）は前年同月の約１２０倍。取引先のほとんどで製造が追いつかず、注文の一部しか対応できない状態だ。キットを生産している検査薬メーカー、ミズホメディー（佐賀県）の場合、フル稼働で３倍近い増産を続けているが注文に追いつかないという。
厚生労働省によると、キットを製造・輸入する国内メーカーは１５社。同省が８月、輸入分を含む来年３月までの生産見通しについて業界から聞き取ったところ、昨年同時期の２・２倍の２８００万回分だった。発症者は国民の２割、約２５００万人と推計されているが、その２～３倍の受診者を予測する見方もあり、今後、各地でキットが不足する可能性が高い。
兵庫県尼崎市の長尾クリニックでは、５月末に地元で流行した際にもキットの在庫が底をつきかけたことがある。長尾和宏院長（５１）は「備蓄したいが、大量に在庫を抱えるのは道義的にも抵抗がある」と悩ましげだ。
本来、治療薬を処方するのにキットによる検査は必ずしも必要ではない。医師の診断だけで処方は可能だ。しかし、医療機関には平熱でも心配して「検査してほしい」と来る人や、出社するのに「陰性」の証明が必要だと訴えて検査を求める人が目立つという。
こうした事態を受け、医師らは現場で工夫を始めている。発症初期では陽性と出にくいため当日は帰宅させ、翌日も高熱やせきが続くなら再度訪れるよう指示。感染の疑いが強い濃厚接触者には「検査をせずにタミフルを処方する」と話す医師も。
長尾院長は「キットは診断の目安のひとつに過ぎない」と、キットを絶対視する風潮に警鐘を鳴らす。キットの判定をあてにしすぎると必要な治療が遅れてしまう心配もある。
厚労省新型インフルエンザ対策推進本部医療班は「診断は患者の症状や感染者との接触歴などから総合的にできる。キットはあくまで補助的なもの。ただ、より的確な診断には役立つので供給態勢を維持していきたい」と話す。
〈簡易検査キット〉 鼻やのどから綿棒などで検体をとり、インフルエンザのＡ型かＢ型かを判別する。Ａ型の場合は新型、季節性のソ連型、香港型のいずれかの可能性があるが、この時期はほとんどが新型とされる。仮に「陰性」と出ても感染の可能性は完全には否定できない。厚労省は今年５月、製造・輸入メーカーに増産を要請したが、有効期限が半年や１年と短いことから在庫を抱えづらい事情がある。
2．新型インフル、感染拡大防止には早めの学校閉鎖が有効＝ＷＨＯ
Reuters2009年9月13日
世界保健機関（ＷＨＯ）は１１日、新型インフルエンザ（Ｈ１Ｎ１型）の感染拡大の初期段階で学校閉鎖に踏み切ることで、感染のスピードが抑制され、薬の在庫を確保する時間を稼げるとの見方を示した。
これまでニューヨークやそのほかの場所で、学校の教室が新型インフルエンザの感染拡大の場となった。北半球では新学期が始まって各学校に学生が戻ってきており、感染リスクの軽減が課題となっている。
ＷＨＯは、段階的に対処することで感染の広がりを抑えることができると指摘。「人口の１％が体調を崩す以前の感染が広がり始めた初期段階に学校を閉鎖した場合」に、その効果が最も大きいという。また学校閉鎖によって感染拡大のピーク時の医療需要を推定で３０─５０％縮小できるとみている。
ＷＨＯが前週発表したデータによると、４月に北米で感染が確認されて以来、新型インフルエンザウイルスによって世界中で少なくとも３２０５人が死亡した。
3．新型インフルエンザ：重症者対応進まず 「医療機関に依頼」２０道県
毎日新聞社2009年9月13日
新型インフルエンザで重症化しやすい透析患者や妊婦、小児らについて、専門治療ができる医療機関に協力を依頼している都道府県は半数に満たないことが、厚生労働省の調査で分かった。こうした医療機関に設備購入補助などの支援をしている都道府県は約３分の１にとどまり、厚労省は国の補助制度の活用を呼び掛けている。
厚労省は先月、都道府県に対し、専門医療機関の状況把握と協力依頼を要請。４日までに対応状況の報告を求めていた。
透析患者や妊婦、小児らに新型インフルエンザ感染者が出た場合、専門治療が可能な医療機関を把握し協力要請しているかを聞いたところ「既にしている」とした自治体は２０～２１道県。人工呼吸器の購入や施設改修への補助、患者向けリーフレット配布などの支援策を取っていたのは１５～１７道府県。２７都県は何の支援策もしていなかった。
人工呼吸器などの整備や、待合室の院内感染防止用の間仕切り設置などは、９月から一般の病院や診療所でも国の補助制度の対象になった。厚労省の担当者は「対策が済んでいる都道府県は少ないが、今後、医療体制の確保が進むと考えている」と話している。
4．【新型インフル】短時間で子供が呼吸困難に 特異な症例相次ぐ
産経新聞社2009年9月13日
新型インフルエンザに感染した子供の呼吸状態が短時間で急激に悪化する症例が相次いでいる。持病のない健康な子供でも、高熱が出てから数時間後に呼吸困難に陥った例もあり、小学生の患者に多くみられる。季節性インフルにはみられない新型特有の症状として、医療機関が警戒を強めている。
元気だったのに…
「朝になっても、熱が下がらないんですが…」
８月上旬の朝。小学４年の男児が、母親に連れられて東京都文京区の診療所「森こどもクリニック」を受診した。
男児は前日夕方、３９．７度の発熱で同クリニックを受診。子供が高熱を出すことはよくある。森蘭子院長は解熱剤を処方し、男児は一度、帰宅したが、高熱が治まらないという。
男児は待合室で比較的元気だったが、新型感染が疑われたため、別室で診察を待っていた約３０分の間に容体が急変した。森院長が別室に入ると、男児の顔は真っ青で、話ができない状態。重度の呼吸困難を起こしていた。隣にいた母親は男児の弟と絵本を読んでおり、変化に気付かなかった。
男児の急変に驚いた母親は「朝は元気だったのに…」と声を詰まらせた。森院長は「３０分であそこまで容体が変わった例を季節性インフルで見たことがない」と説明する。
男児は総合病院に搬送され、回復した。森院長は「もし、容体急変に気付くのが遅れていたら、最悪の事態を招いていた可能性もあった」と振り返る。
新型インフルが拡大を続けた今月上旬、森院長は都内で開かれた小児科医の勉強会で男児の症例を報告した。すると、同席した小児科医のうち３人が同じような症例を経験していたことが分かったという。
小学生に集中？
東京都府中市の都立府中病院でも同様の症例が出ている。
同病院では７月下旬以降、新型と診断された子供のうち、呼吸状態が２４時間以内に悪化して入院した子供が８人に上った。季節性では乳幼児が重症化するケースが多いが、患者の年齢は３～１３歳で半分以上が小学生だった。
同病院小児科の寺川敏郎医長は、「長く医師をやっているが初めての経験。重症化する子供が小学生に集中している理由も分からない」と話す。
入院した子供のうち４人にぜんそくの持病があったものの、ほかの子供にはなかった。
目を離すな
子供が新型に感染した場合、保護者は何に注意すればいいのか。
日本小児科学会会長で横浜市立大小児科の横田俊平教授によると、呼吸状態が悪化している子供には、問いかけに答えることができない▽呼吸が異常に速い▽鼻がビクビクする－といった症状が出るという。
「子供のインフルといえば脳症が心配されてきた。しかし、新型では呼吸状態が急激に悪化する子供もみられる」と横田教授。「季節性、新型を問わず、子供がインフルにかかったら保護者は目を離さないことが重要だ。高熱だけなら慌てる必要はないが、呼吸の状態が悪い場合には医療機関を受診してほしい」と呼びかけている。
5．新型インフルワクチン「成人は１回で十分」 米厚生省
朝日新聞社2009年9月12日
米厚生省のセベリウス長官は１１日の会見で、新型の豚インフルエンザのワクチンのこれまでの臨床試験（治験）の結果、大半の健康な成人には１回接種で十分な免疫が得られている、と発表した。米国で１０月中旬に始まる見通しのワクチン接種は、成人へは１回になる可能性が高くなった。
１８～６４歳の成人と６５歳以上の高齢者の治験は、８月７日に始まった。今回は途中経過だが長官は「とても重要なニュースだ」と述べた。
会見に同席した米国立保健研究所（ＮＩＨ）のアンソニー・ファウチ博士によると、治験は、協力者を二つのグループに分けて行われ、片方には１回分のワクチンを、もう片方には２回分を接種した。このワクチンには免疫補助剤は加えられていない。
検査の結果、健康な成人の８割以上で、１回接種でも８～１０日間で十分な免疫が得られ、重い副作用の報告もないという。ただ高齢者の免疫はやや弱かった。子どもや妊婦に対する治験は遅れて始まっており、結果はまだ出ていない。
ワクチンの接種回数は、限られたワクチンを使って接種できる人数に影響するため、「第２波」が近づくなか、各国の保健当局にとって大きな検討課題になっている。米政府はメーカー５社から年内に約２億回分のワクチンを調達する予定だが、１回接種か２回接種にするかは、「治験の結果次第」としてきた。
１０日発行の米医学誌ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシンにも、オーストラリアで行われた免疫補助剤入りのワクチンによる成人の治験で、１回接種で十分な免疫が得られたとの論文が発表されている。日本は今のところ、２回接種を前提に計画を進めている。日本が緊急輸入で確保しようとしているワクチンの一部は米国の治験でも使われているが、今回の途中経過の分には含まれていない。
6．川崎病が拡大、４年連続１万人超 自治医大が全国調査
共同通信社2009年9月12日
主に乳幼児がかかる原因不明の「川崎病」の年間患者の発生率が２００７年と０８年の２年連続で過去の流行を上回るペースで増大、患者数も増えていることが中村好一・自治医大教授（公衆衛生学）らの全国調査で１２日までに明らかになった。
川崎病の年間患者発生数は１９９０年代半ば以降、増え続けており、４年連続で１万人を超えた。中村教授は「日本全国で増えていることは間違いない」と話している。
川崎病は主に４歳以下の乳幼児がかかり、高熱や発疹といった症状が出る。心臓の血管にこぶが残ったり、まれに死亡したりすることもある。原因は分かっていない。
中村教授らは今年初め、全国の小児科のある病院計２１０２施設に、０７年と０８年に川崎病と診断された患者について尋ねる調査票を送付。約７３％に当たる１５４０施設から回答を得た。
患者発生数は０７年が１万１５８１人、０８年が１万１７５６人で、１万人を超えたのは４年連続。全国調査が始まった１９７０年以降、全国規模で流行した８２年の１万５５１９人、８６年の１万２８４７人に次ぐ数字だ。
４歳以下の１０万人当たりの患者発生率は、０７年が２１５・３、０８年が２１８・６と、過去最大だった８２年の１９６・１を上回った。
心臓に後遺症が出る割合は０７～０８年で３・２％と、０５～０６年の前回調査時の３・８％より減った。しかし後遺症のうち、心臓の冠動脈に大きなこぶができ、血栓ができる恐れのある「巨大冠動脈瘤」の割合は０・２５％とほぼ横ばいだった。死亡例は２年間で６人だった。
7．新型インフルエンザA/H1N1 マクロライドが重症化を防ぐ可能性
日経メディカル2009年9月13日
宿主の過剰な免疫反応による組織障害を抑制
わが国でも新型インフルエンザ感染による重症例が相次いでいるが、九州保健福祉大学薬学部感染症治療学教授の佐藤圭創氏は、その重症化を防ぐ手段として、マクロライド系抗生物質の投与が有効である可能性が高いことを、9月8日に都内で行われたプレス向け勉強会で明らかにした。
インフルエンザの病態は、（1）インフルエンザウイルスによるもの、（2）細菌性肺炎などの2次感染によるもの、（3）感染により引き起こされる宿主の過剰な免疫反応によるもの──の三つの因子から形成されている。佐藤氏は、「中でも宿主の過剰な免疫反応が重症化に最も関与しており、これをいかに制御するかが重要だ」と語った。
図1 マウスインフルエンザ肺炎モデルでの経過（佐藤圭創ら、日本胸部臨床 2003；62：812-8.）
佐藤氏らのこれまでの研究で、マウスインフルエンザウイルス肺炎モデルにおいて、ウイルス量は第4病日でピークを迎え、第10病日には消失していくのに対し、肺炎はウイルスが減少しても増悪し、その後死亡率も上昇していくことが判明した（図1）1）。さらに肺炎像、死亡率の動きと、フリーラジカルの生成がよく相関していた。
そこで佐藤氏らは、過剰な免疫反応に伴い生成されるフリーラジカルを抑制することが重症化の治療に結びつくのではないかと考え、同様のマウスモデルでスーパーオキサイド生成系と一酸化窒素（NO）生成系をフリーラジカル消去剤で抑制したところ、マウスの死亡率が改善した。この結果、インフルエンザの重症化に対しては、抗ウイルス療法でなく、過剰な免疫を抑制することで治療できる可能性が示唆された。
臨床において過剰な免疫を抑制する手段として佐藤氏が注目したのが、エリスロマイシンやクラリスロマイシンなどの14員環マクロライド系抗生物質だ。近年、抗菌活性だけでなく、サイトカイン生成阻害による免疫修飾作用、クロールチャネル阻害による気道分泌抑制作用、バイオフィルム形成阻害作用などが報告されており、びまん性汎細気管支炎（DPB）など慢性気道感染症の患者に少量長期投与すると、予後が大きく改善することが示されている。
実際、マクロライドを少量長期投与している患者では、インフルエンザに罹患しにくく、罹っても重症化しにくい傾向があるという。そこで、マウスインフルエンザウイルス肺炎モデルにマクロライドを投与してみると、マウスの生存率が有意に改善した。そのメカニズムを検討したところ、フリーラジカルを誘導するインターフェロン（IFN）-γの生成がマクロライド投与により抑制され、フリーラジカルの一種であるNOの生成やキサンチンオキシダーゼ（XO）活性（O2・-生成系）も減少することが確認された。
図2 クラリスロマイシン（CAM）少量長期投与によるIFN-γ濃度、キサンチンオキシダーゼ活性（佐藤圭創ら、日本胸部臨床 2008；67：606-12.）
さらに、佐藤氏らはインフルエンザ感染患者で検討を行った。クラリスロマイシンを少量長期投与している慢性気道感染症患者と非投与患者がインフルエンザに感染したときの血清を採取し、IFN-γ濃度やNO代謝産物濃度、XO活性を比較した結果、クラリスロマイシン投与群においてIFN-γ濃度とXO活性が有意に低下し（図2）2）、NO代謝産物も改善傾向を認めた。また、オセルタミビル、ザナミビルといった抗インフルエンザウイルス薬とクラリスロマイシンを同時に併用した場合にも、クラリスロマイシン併用群では抗インフルエンザ薬単独群に比べて同様の効果が認められた。
インフルエンザ感染におけるマクロライドの臨床効果については、佐藤氏らの研究のほかに、発熱抑制効果3）、肺炎抑制効果4）、咳の減少効果5）なども報告されている。また、インフルエンザ感染早期にはインターロイキン（IL）-12やIFN-γの生成亢進による抗ウイルス効果を認めたとの報告もある6）。
「インフルエンザ感染早期にはウイルス感染が発症しないようにIL-12やIFN-γを上げ、感染後期には、逆にIFN-γなどの過剰産生を抑えてフリーラジカルによる組織障害を抑制するなど、人間の免疫反応を正常化するのがマクロライドの作用だと考えられる。今後はマクロライドの作用機序や臨床効果をさらに追究して、より効果の高いマクロライド系誘導体などの創薬につなげていきたい」と佐藤氏は話した。
［参考文献］
1）日本胸部臨床 2003；62：812-8.
2）日本胸部臨床 2008；67：606-12.
3）日本胸部臨床 2003；62：819-27.
4）日本胸部臨床 2003；62：829-35.
5）Jpn. J Antibiot.2006；59：49-53.
6）Jpn. J Antibiot.2003；56：68-71.
8．豚インフルエンザによる小児死亡例に関する新たな詳細情報
WebMD2009年9月11日
今年8月までに豚インフルエンザH1N1により死亡した小児36例の3分の1には、基礎疾患がなかったことがCDCにより報告されている。
豚インフルエンザにより死亡したこと以外は健康であった小児のうち4例は、年齢が2歳以下であった。5歳以下の小児、とりわけ2歳以下の小児は、豚インフルエンザH1N1に感染すると重症化するリスクが特に高い。
しかし、それまで健康であった小児のうち8例は6歳以上であった。検査を受けた6例全例がブドウ球菌またはレンサ球菌の感染により死亡した。これは、回復しつつあるようにみえる小児が悪化した場合は慎重に対処するようにとの保護者や医師への警告である。
死亡した小児の大部分には基礎疾患があった。意外にも92%という大部分の小児が、脳性麻痺、筋ジストロフィー、てんかんといった神経学的疾患に起因する発育遅延を有していた。
「今回の研究で重要なことは、幼児、特に基礎疾患を有する幼児に発熱が認められた場合は、速やかに治療を行う必要があるということと、ワクチン接種の準備が整ったら、こうした幼児を最優先とすべきということである」と、CDC重役のThomas Frieden, MDは本日の記者会見で述べた。
本日発行されたCDCの報告書『Morbidity and Mortality Weekly Report』には、米国で発生した18歳以下の青少年における最初の36件の死亡例が詳述されている。
豚インフルエンザにより死亡した最初の36例の青少年の特徴は以下のとおりであった。
・年齢は2カ月-17歳、年齢中央値は9歳。
・男女比は半々。
・健康であった6歳以上の小児8例のうち2例は肥満であった。
・罹病期間は1-28日間、罹病期間中央値は6日間。
・推奨されている発症48時間以内に抗ウイルス薬の投与を受けた小児は4例のみ。
・検査を受けた小児23例中3例がMRSA（多剤耐性ブドウ球菌）に感染していた。
Frieden氏は、季節性インフルエンザと豚インフルエンザにおける小児の致死率は同程度であると述べ、小児に季節性インフルエンザのワクチン接種を行うことの重要性を強調した。
Frieden氏はまた、10月中旬に豚インフルエンザH1N1ワクチンを利用できるようになるまで、さらにはワクチンにより豚インフルエンザに対する免疫が生じるまで、保護者は子どもが病気になったら家庭で看護し、どの子にも頻回の手洗いと咳/くしゃみエチケットの遵守を指導して、インフルエンザの流行抑制に努めるべきであると述べている。
Frieden氏は、CDCが諸州に対してワクチンの計画・接種費用として15億ドルを用意していることも公表した。この予算の使途は州次第であると同氏は述べている。一部の州は公衆衛生診療所を設立する予定であるが、ワクチンを供給する民間企業との提携を予定している州もある。
ワクチンは無料となる予定であり、公衆衛生診療所では無料で接種することになっている。民間の診療所では、実際にはワクチン接種に料金が課されるものと思われるが、医療保険者によればこの費用は保険でカバーされる予定である。
9．新たにてんかんと診断される小児には肥満や過体重が多い
Medscape Medical News2009年9月11日
新たにてんかんと診断される小児の約40%が肥満または過体重であり、この割合は正規分布集団の2倍以上であることが新しい研究で指摘されている。
医師は、若年てんかん患者（特に思春期の患者）におけるこの状態の併発に注意し、しかるべき抗てんかん薬を選択し、肥満防止法を導入すべきである。
本報告は、シンシナティ小児病院医療センター（オハイオ州）小児科・神経科教授であるTracy A. Glauser, MDを筆頭著者とするもので、『Neurology』9月1日号に発表されている。
本研究は年齢2-18歳で、最近てんかんと診断されたが、未治療でシンシナティ小児病院医療センターの発作クリニックを受診した小児251例を対象とし、2003年7月7日～2006年10月30日に実施された。
研究者らは、この集団と、公表されている国家的基準（米国疾病予防管理センターの発育曲線）および地域の健康な対照群の肥満率を比較した。
健康対照群は、人種、民族、性別、社会経済的状況に関して地域を代表する標本であるChildren's Genomic Control Cohort initiativeの被験者597例からなった。対照群の患者は登録時の発育・発達が正常であった。
てんかんの種類
研究者らは、てんかん群の発作／てんかんの種類（International League Against Epilepsy's Classification for Seizure, Epilepsies, and Epilepsy Syndromesに従った分類）、てんかんの病因、興奮剤の使用、保険加入状況に関する情報を評価した。
大部分のてんかん患者は、部分開始発作（59.8%）および特発性てんかん（74.5%）であり、薬剤を使用していなかった（72.5%）。薬剤を使用していた患者では、8.4%が興奮剤、19.1%が他の薬剤（主に抗アレルギー薬）を使用していた。
体重の検討には、年齢調整肥満度指数（BMI） Z-スコア（肥満患者の変化の観察に有用な連続変数）およびBMIパーセンタイルが用いられた。パーセンタイルは、肥満（上位95パーセンタイル）、過体重（85-95パーセンタイル）、健康体重（10-85パーセンタイル）、低体重（10パーセンタイル未満）に分類した。
全体的には、てんかん群の38.6%が肥満（19.9%）または過体重（18.7%）であり、対照群の28.4%が肥満（13.7%）または過体重（14.7%）であった。
興奮性向精神薬を使用していた患者の約10%が肥満であり、同薬を使用していなかった患者では約20%が肥満であった。
思春期には肥満が多い
高年齢の小児（特に15歳前後）は、特に過体重になりやすい傾向があるようであった。全体的には、肥満率は思春期では27.0%、思春期前の年齢群では17.6%であった。
本研究では、保険加入状況、人種、性別と過体重または肥満との有意な関連性は認められなかった。
小児期の肥満は、公衆衛生上の重要な問題であると認識されるようになっている。国家的調査では、小児の17.1%が肥満であることが明らかになっている。肥満の青少年は、未治療のまま青年期に突入した場合、心疾患、高血圧症、2型糖尿病、他の慢性疾患のリスクが高い。
一般的に使用される抗てんかん薬（バルプロ酸、カルバマゼピン、ガバペンチン、ビガバトリン等）は体重への影響と内分泌の変化を伴うため、てんかん児の肥満は特に懸念されている。
多くの未解決の問題
米国疾病予防管理センター（ジョージア州アトランタ）のEdwin Trevathan, MD, MPHとWilliam H. Dietz MD, PhDは付随する論説において、てんかん児は薬剤開始前から肥満であったため、この試験において認められたてんかん児の高い肥満率は抗てんかん薬によるものではない可能性があると指摘している。
Trevathan博士とDietz博士は多くの未解決の問題が存在するとし、次のように記述している：「肥満に関連する代謝異常の一部が発作の素因となるか、食欲および身体活動の変化が切迫したてんかんの前兆であるか、肥満と発作の両方を助長する共通の経路が存在するか？」
患者と体重について話し合うことについて神経科医は消極的である可能性があるが、小児とその親に問題を提起することによって、体重管理への取り組みがなされる確率が高くなる。このような話し合いは、医師が患者や家族に体重の問題について話し合う許可を求めたり、「肥満」ではなく「過体重」や「高BMI」ということばを使ったりすることによってスムーズに進むかもしれない」とTrevathan博士とDietz博士は記述している
本試験の研究者の情報公開によれば、関連する金銭的関係はないという。Trevathan博士とDietz博士は米国疾病予防管理センターの正規職員である。Trevathan博士は『Neurology』、『Disability and Health Journal』、『Journal of Developmental Origins of Health and Disease』の論説委員を務める。
Neurology. 2009;73:654-655 and 658-664.
10．新型インフルエンザに関する報道発表資料
厚生労働省
◆インフルエンザ定点報告について
http://www.mhlw.go.jp/kinkyu/kenkou/influenza/houdou/2009/09/dl/infuh0911-05.pdf
◆新型インフルエンザに感染した疑いのある患者の死亡について（青森県）
http://www.mhlw.go.jp/kinkyu/kenkou/influenza/houdou/2009/09/dl/infuh0911-01.pdf
◆感染症法に基づく急性脳炎としての届出が行われた新型インフルエンザ患者について（東京都）
http://www.mhlw.go.jp/kinkyu/kenkou/influenza/houdou/2009/09/dl/infuh0911-04.pdf
◆感染症法に基づく急性脳炎としての届出が行われた新型インフルエンザ患者について（千葉県）
http://www.mhlw.go.jp/kinkyu/kenkou/influenza/houdou/2009/09/dl/infuh0911-03.pdf
11．プレスリリース
1) ノバルティス、「フルバスタチン徐放製剤」が血管手術を受ける患者の術後心疾患転帰を改善
ノバルティスの「フルバスタチン徐放製剤」
血管手術を受ける患者の術後心疾患転帰を改善
リスクの高い血管手術を予定している患者を対象とした過去最大の試験、ＤＥＣＲＥＡＳＥ ＩＩＩの結果がＮｅｗ Ｅｎｇｌａｎｄ Ｊｏｕｒｎａｌ ｏｆ Ｍｅｄｉｃｉｎｅに掲載
・ ＤＥＣＲＥＡＳＥ ＩＩＩ 試験において、「フルバスタチン徐放製剤」の周術期投与により術後心疾患合併症がプラセボに比較して約５０％減少。
・ 「フルバスタチン徐放製剤」により、コレステロール値と炎症マーカーが有意に減少。
・ ＤＥＣＲＥＡＳＥ ＩＩＩ の結果は、欧州心臓病学会（ＥＳＣ）の新周術期心臓ケアガイドラインに寄与。
２００９年９月３日、スイス・バーゼル発 ． 本日、「ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン（Ｎｅｗ Ｅｎｇｌａｎｄ Ｊｏｕｒｎａｌ ｏｆ Ｍｅｄｉｃｉｎｅ）」に掲載されたＤＥＣＲＥＡＳＥ （Ｄｕｔｃｈ Ｅｃｈｏｃａｒｄｉｏｇｒａｐｈｉｃ Ｃａｒｄｉａｃ Ｒｉｓｋ Ｅｖａｌｕａｔｉｏｎ Ａｐｐｌｙｉｎｇ Ｓｔｒｅｓｓ Ｅｃｈｏｃａｒｄｉｏｇｒａｐｈｙ） ＩＩＩ試験の結果によると、周術期にフルバスタチン徐放製剤（海外での製品名：Ｌｅｓｃｏｌ（Ｒ）ＸＬ（＊））を投与し血管手術を行った患者さんにおいて、術後３０日以内の術後心疾患の転帰がプラセボ群に比べ有意に改善したことが示されました（※１）。
エラスムスメディカルセンター（オランダ・ロッテルダム）で実施されたこの試験では、フルバスタチンを投与すると、総コレステロール値、ＬＤＬコレステロール（ＬＤＬ－Ｃ）値が有意に低下し、高感度ＣＲＰ値とインターロイキン－６濃度の低下によって反映される炎症の低下も有意に認められました（※１）。
この試験の実施者であるエラスムスメディカルセンターのドン・ポルダーマンス教授（Ｐｒｏｆｅｓｓｏｒ Ｄｏｎ Ｐｏｌｄｅｒｍａｎｓ）は次のようにコメントしています。「周術期心疾患イベントは、リスクの大きい血管手術を受ける患者さんにとって有害転帰の主要原因となるものなので、それらを減らすために一層努力する必要があります。」
「この試験は、スタチン系のフルバスタチン徐放製剤が、血管手術を受ける患者さんの術後心疾患イベントの転帰を改善するということを初めてはっきりと証明したものです。実際、ＤＥＣＲＥＡＳＥ ＩＩＩは、欧州心臓病学会の新しい“非心臓手術における術前心リスク評価と周術期における心臓管理のためのガイドライン（※２）”のリスクの高い手術を受ける患者さんに対してスタチンを周術期に投与するというクラスＩ推奨を支持する基盤となる試験です」とポルダーマンス教授は述べています。
さらに、ポルダーマンス教授は次のようにコメントしています。「ＤＥＣＲＥＡＳＥ ＩＩＩにおいて、フルバスタチン徐放製剤が心疾患の転帰を改善したことが明らかになりました。このことは、周術期におけるプラークの破裂と、それにともなう心筋梗塞を防止する可能性があることを示しており、この作用は、スタチンの脂質低下によらない作用あるいは多面的作用、および抗炎症効果により、少なくとも一部説明が可能です（※２，３）。」
ＤＥＣＲＥＡＳＥ ＩＩＩは、リスクの高い血管手術を受ける患者さんを対象として行われた過去最大の無作為化・二重盲検・プラセボ対照スタチン試験です。この試験には、腹部大動脈瘤修復、遠位大動脈腸骨動脈再建、下肢動脈再建、頸動脈血管内膜切除などの心臓以外の血管手術を予定していてスタチンによる治療経験のない患者さん４９７名が参加しました。それらの患者さんは、ベータ遮断薬の投与を受けるとともに、「フルバスタチン徐放製剤」群（１日８０ｍｇ）（ｎ＝２５０）またはプラセボ群（ｎ＝２４７）に無作為割り付けされました。治療は手術の３７日前（中央値）に開始され、術後３０日間続けられました。術後３０日以内に心筋虚血が発症したのは「フルバスタチン徐放製剤」群で２７名（１０．８％）、プラセボ群で４７名（１９．０％）で、「フルバスタチン徐放製剤」により発症リスクは４５％（ｐ＝０．０１）減少しました。さらに、心血管系の原因による死亡または非致死的心筋梗塞に関しては、「フルバスタチン徐放製剤」群で１２名（４．８％）、プラセボ群で２５名（１０．１％）と、「フルバスタチン徐放製剤」により発症リスクは５３％（ｐ＝０．０３）減少しました。有害事象に関して「フルバスタチン徐放製剤」群とプラセボ群の間に有意差はありませんでした（※１）。
欧州では、年間およそ７００万人の成人が命にかかわる非心臓の血管手術を受けますが、うち１５万人から２５万人（２．０％から３．５％）が重篤な心疾患を合併するとされています（※２）。非致死性の心臓以外の血管手術を受ける患者さんの周術期における心合併症のリスクは特に高く、心筋梗塞や心臓死の割合は５％を越えています（※２）。
（＊） 「Ｌｅｓｃｏｌ（Ｒ）ＸＬ」はフルバスタチンナトリウムの徐放製剤の海外での製品名です。日本では、フルバスタチンナトリウムの製品名は「ローコール（Ｒ）錠」で、徐放製剤は発売していません。
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